ポスト・コロナ（コロナ禍後）に備える

■パラダイムシフトを進め、ワークシフトを進めるしかない。

<2025年の働き方>という近未来予測で世界に衝撃を与えたリンダ・グラットン教授（ロンドンビジネススクール）のワークシフトが邦訳発売されて8年になる。

その間に、著書を真剣に吟味して今日に備えてきた、政治家、官僚、経営者や幹部は日本にはいるだろうか？

今回のコロナ騒動におけるテレワークやリモートワークへの移行率の低さ、ハンコを象徴とした旧態依然の商慣習の現実を見るととても教授の本を参考にしているとは思えませんよね。

このコロナ禍は各種研究機関の予測によると、向こう1年から2年は続きそうとのことです。

つまり“既存の仕組みに乗っかったやり方”ではもう無理ということです。

人との接触が一番リスクが高いわけですから、勢い業態は変わる必要があります。

不特定多数が出入りする実店舗型飲食店の衰退。

実店舗型小売店の衰退。

訪問販売の廃止や禁止。

セルフサービスの増加やキャッシュレス決済の常態化。

通勤や出張という感染リスクの回避。

エンターテイメントの変化。

社屋というものの考え方。

利益よりも社員の安全確保。

紙文化の廃止。

現金決済の廃止。

オンライン会議やオンライン議会、オンライン選挙やオンライン授業、オンライン診療の当たり前。

…等々。

今現在思いつくままに列挙してみました。

列挙したもの以外にも様々な面で　#地殻変動　が起こり、　#老若男女　を問わず　#既存の価値観や枠組み　に囚われる人は　#ポスト・コロナ　を生き抜くことは不可能でしょう、私も含めて。